パラリンピックの課題は、認知度向上。観戦率わずか１%から抜け出せるか

現地観戦の層をいかに増やすか

最後に「東京パラリンピックへの関わり方」を、一般層と東京2020パラリンピックに興味があると答えた層に分けて分析を行った。

注目すべきは、「パラリンピック競技と関わることには関心がない」と答えた一般層が、半数を超えたことだろう。

障がい者スポーツはメディアに取り上げられることも少なく、体験できる場も限られており、一般層が競技に触れる機会はごく僅かだ。一方で、大手フリマアプリの「メルカリ」がパラリンピアンの支援を行うなど、障がい者スポーツに携わる有名企業は、ここ数年で徐々に増えてきている。

今後は選手や大会関係者だけでなく、メディアや企業とも力を合わせ、一般層へのアプローチを強化していく必要がある。

前述の通り、パラリンピックは障がい者スポーツの認知を得る格好の機会となる。本番で盛り上がりを見せるためには、事前の認知度向上が必要不可欠だ。障がい者スポーツを身近に感じさせる取り組みを今以上に増やし、東京パラリンピックがより注目度の高い大会となることを期待したい。

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ニールセンスポーツ担当：荒木
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