JLPGA主催の日本女子プロ 優勝者の稲見萌寧（右）と小林浩美会長（撮影：GettyImages）
この先、ファンはどんな形で日本の女子ツアーを見ることができるのだろうか。これまでのように結果がわかってから見るテレビの録画放送？ ライブ映像？ それともインターネット配信？ 有料なのか無料なのかも含めて選択肢が多ければいいのだが、果たしてそうなるのか。女子ツアーは今、正念場を迎えている。
来年から、現在のツアー競技すべての放映権が主催者ではなくJLPGA（日本女子プロゴルフ協会・小林浩美会長）に帰属することが、ここにきて確定した。すべての主催者の同意が決まったというのだ。
大前提として、以下の事情がある。2017年からJLPGAはツアー競技すべての放映権を持つことを主張。18年末に発表された翌19年の日程発表では、これが原因で3つの試合がなくなりかけたこともある（後に開催が決定）。以来、納得しない主催者や放送局との間で継続審議が続いていた。
しかし今年、JLPGAはこの件に関して“最後通牒”を突き付けた。例年どおり8月末までの翌年の開催申し込みを、現在の主催者はみな行った。開催協約書提出締め切りは9月30日で、これもいつもの流れ。このとき、17大会の主催者が、放映権の帰属に関して条件をつけた。ここ数年は、こうして問題を先送りにしながら、何とか現状を保ってきた。これに対して、JLPGAがきっぱりとした対応を取った。
協約書提出締め切りから間を置かず、JLPGAから届いたのは、こんな内容だった。『10月25日17時までに条件なしで協約書を出さなければ、競技開催の意思がないとみなし、優先交渉権は失効する』というもの。その場合、日程変更や新規募集を11月1日から始めるというダメ押しつき。放映権のJLPGA帰属を認めない限り試合はさせない、ということだ。
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