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ファン・サポーターに未知なる興奮を。テクノロジーが創る3つの新しい観戦体験[PR]

(左から)東俊介氏、森井啓允氏、尾上健二氏

アスリートやスポーツマーケティング分野が抱える課題を、指導者・競技団体・研究者・スタートアップ企業などとの交流を通じて、テクノロジーを活用したソリューションの実現やスポーツ分野でのイノベーション創出を目指すプロジェクト、「Athlete Port-D」。

前回は、最先端のテクノロジーを誇る3社が登壇し、アスリートのパフォーマンスを向上させるプロダクトを紹介した。

そして今回は、スポーツの“観戦体験”を変えるプロダクトを開発している3社が、ピッチを行なった。そのプロダクトに対して、東俊介氏(元ハンドボール日本代表主将)、森井啓允氏(オープンハウスCIO/シリコンバレーオフィス)、尾上健二氏(NTTドコモ スマートライフ推進部長)が、三者三様の視点で議論していく。

Athlete Port-DのHPはこちら

クラウドファンディングを活用したリアルイベント

千葉勇太氏

千葉勇太氏

トップバッターを務めたのは、株式会社NTTドコモだ。株式会社CAMPFIREのサービスであるクラウドファンディングを活用した、ハンドボールの認知向上イベントを提案している。ハンドボール界の著名人の生解説付きライブビューイングイベントとなっており、さらにアイドルのゲスト出演によって、競技に関心のない人にも訴求を図っている。

ハンドボールをより身近に感じてもらうべく、シュートを間近で体感できるブースなども設置する。また、競技の面白さを最大限に伝えるべく、ドコモのテクノロジーを生かし、試合中の選手の運動量や、チームのフォーメーションなど、観客にリアルタイムな情報を提供していく。

クラウドファンディングのリターンとしては、イベントの参加権や会場での飲食チケット、アイドルとの交流などの特典を用意している。当日にイベントに足を運べない人にも、ハンドボール教室の開催権や、サイン入りハンドボールなどを提供する。

このプロダクトに対して、ハンドボール界のトップで活躍してきた東氏は「ハンドボールはデータが得点くらいしか出てこないので、良い選手を見極める材料が少ない。データが可視化されるのはありがたい」と指摘した。特にハンドボールは試合展開が早いため、データを通して観客の試合への理解度を補完することは有効だろう。

東俊介氏

東俊介氏

また、ハンドボールの体験イベントを実施するにあたって、当然ながら「レベルの差」は生じてしまう。その差を埋めるために東氏は、実際の競技だけでなく、eスポーツでハンドボールを楽しむ施策を提案した。ハンドボールやアイドルのファンだけでなく、eスポーツのファンも取り込むことによって、訴求対象を拡大させる狙いもある。

一方で森井氏は「単発的なイベントで終わってしまうのではないか」と問題点を指摘した。発展途上のスポーツを普及・発展させるには継続性が求められるため、その先のビジョンを明確にする必要があるだろう。

ファン・サポーターの熱狂を“可視化”するダッシュボード

中根将史氏

中根将史氏

続いて登壇したのは、株式会社ウフルのX United事業本部 シニアプランナーを務める中根将史氏だ。スタジアム×IoTをテーマに事業を展開しており、試合会場でのファン・サポーターの熱狂を高めるプロダクトを提案している。

ウフルが開発を進めているのは、応援を可視化できるダッシュボードである。観客席の盛り上がりを時系列で見ることが可能で、将来的にはヒートマップや波形図なども取り入れていく。

中根氏は横浜F・マリノスのサポーターとしてJリーグに足を運んでいる。サッカーでは一般的に、熱狂的なサポーターは“ゴール裏”に集結するが「ゴール裏以外の観客を巻き込めているのか」「その時にどの応援歌を歌っていたのか」など、応援のPDCAサイクルを円滑に回すことができる。

現在は音だけでデータを取得しているが、将来的には脳波やデモグラフィック、映像などを組み合わせていく。ファン・サポーターが直接導入することは考えがたいが、運営が「ハーフタイムイベントがどれだけ盛り上がったか」を数値で確認するためにも活用できる。

このプロダクトに対して三者は、そろってマネタイズの課題を指摘した。その中で森井氏は「誰が使ってどう喜ぶのかがもっと見えてくると良い」と意見を述べた上で、アメリカ・サンディエゴの大学がスタジアムにロボットカメラを設置にして、試合中にファン・サポーターが応援する様子を撮影した取り組みを紹介している。

森井啓允氏

森井啓允氏

撮影された写真は、スマートフォンでチケットナンバーを打ち込むことによって入手できる。ファン・サポーターにとっては、自分が応援している写真を“思い出”として残せることは喜ばしいはずだ。このように、ターゲットと需要をより具体化することが、マネタイズへの近道となり得る。

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