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日本のスポーツ観戦が元通りになる日は来るのか?木曽崇(国際カジノ研究所) 

新型コロナウィルスの感染拡大防止を目的とした観客数の制限や移動の制限などはスポーツの世界にも大きな影響をもたらしている。

スタジアムやアリーナの中にとどまらず、周辺地域での観光消費を生み出すことが期待されるが、コロナ禍によって大きく落ち込んでいるのが実情だ。

果たして、日本のスポーツ産業はどうすれば復活するのか。カジノの専門研究者であり、レジャー産業の第一人者である木曽崇氏にうかがった。

東京オリパラは2週間の“打ち上げ花火”

──木曽さんはツイッターで「東京オリンピックはスポーツツーリズムの敗北だった」と発言されています。その言葉の真意は?

木曽崇(以下、木曽) 五輪招致が決まった後、スポーツツーリズムという言葉が広がりましたが、全ては「五輪を軸にどうするか」論議されていました。

しかし新型コロナウイルスが蔓延し、ほとんどの試合が無観客開催となって、海外からの入国も制限されたことで、国内外の観光は発生していません。結果的に、“五輪のため”のスポーツツーリズムは、実現しませんでした。ずっと言い続けてきましたが、今回のような大型イベントの招致ありきでスポーツツーリズムの議論を進めることは間違いです。

──五輪のような、“打ち上げ花火”的なイベントを軸に考えることは危険だと?

木曽 瞬間最大風速型の大型イベント誘致では、根源的な観光振興になりません。今回の五輪は、わずか2週間のために新しい競技場ができて、大きなホテルが開発されるなど、様々なハード面が準備されました。

しかし不動産の投資回収は、五輪が通常通りに開催されたとしても、たった2週間では足りません。最大風速の時期が終わって通常営業になった際に、投資をどう回収するんだと。

さらに今回は、コロナの影響で厳しい状況になっています。“レガシー”という言葉がありますが、実際に新設した競技場をどの程度稼働させればよいのか、何年ぐらいで回収できるのか? うまく回る施設は多くなく、おそらく東京辰巳国際水泳場くらいでしょう。

五輪のような大型イベントを短いスパンで誘致し続けられるならいいですが、それは現実的ではありません。だからこそ、大型イベントありきで観光振興をしようとする動きを否定し続けています。

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