革命的、2024開幕構想。ハンドボールが選んだ「第3世代」のプロリーグ #JHL #ハンドボール

2021年12月、日本ハンドボールリーグは「次世代型プロリーグ2024開幕」という構想を打ち出した。既存のリーグを枠組みから変え、新リーグ創設を目指していくという。

これは、「東京五輪が終わり、スポーツが盛り上がり、さあ、今こそ！」という、追い風に乗ったプロジェクトではない。むしろ逆に、東京五輪を終え、改めて「スポーツ」の現在地を知ることになったスポーツ団体による「生き残りをかけた挑戦」の意味合いすらある。

今、変わらなければ──。

そんな危機感と使命感を背負い、改革の旗手となるのが、葦原一正氏だ。

2021年4月、一般社団法人日本ハンドボールリーグの設立に伴い、初代代表理事に就任した彼がリーダーとなり、この先の2年で、ハンドボール界からスポーツの隆盛を期す。

葦原氏は、現在のアリーナスポーツの筆頭、Bリーグの立ち上げに参画した人物でもある。リーグ改革のノウハウも、スポーツビジネスの実績も知見も深い。今、スポーツを介して改革を起こす人物として、これ以上の人材はいない。命運は、託されたと言える。

では、ハンドボール界は、どこへ歩みを進めるのか。

何を描き、どのように道を切り開くのか。これまでの日本スポーツ界にはないやり方と、思考で改革をスタートした、その狙いと、具体的なビジョンを掘り下げていく。

後編：参入枠上限なし。降格なし。新ハンドリーグは他リーグとどう違う？　#JHL #ハンドボール
（3月14日公開）

■クレジット
インタビュー＝上野直彦、北健一郎
構成＝本田好伸
写真＝日本ハンドボールリーグ提供

■目次
・ハンド業界が進む「リーグ主導」という選択肢
・第3世代、シングルエンティティとは？
・大事なのは「プロか、プロじゃないか」ではない

ハンド業界が進む「リーグ主導」という選択肢

──2021年12月に、プロリーグ構想を発表されました。「世界に類を見ない全く新しい次世代型プロリーグ」を掲げるリーグのオリジナリティはどのような点にあるのでしょうか？

葦原一正（以下、葦原）　一番のキモは「経営のプロ化」です。いかにして稼ぐ組織をつくっていくか。一般的には、「選手のプロ化」に最大の注目が集まりますが、それよりもまず、経営のプロ化をしないとうまくいかないことを、一番に伝えたいですね。

選手のプロ化もやり方の一つとしてはあると思いますけど、選手をプロ化したとて、うまくいっていないプロリーグは世界に山ほどあります。記者会見でも申し上げた通り、各チームは年間で平均2億円を支出しています。ですから、その分をきちんと稼げる体制にしない限り、持続可能なリーグにはなっていきません。

構想を発表した後は、「チームを法人化しなかったんですか？」という反響を一番多くいただきました。もちろん法人化も一つのやり方です。ただし、必ずしもそれが唯一の答えではないということを、私たちは議論を重ねて導き出しました。

法人化して「各チーム頑張って稼いでください」というのは、いわばフランチャイズモデルのような形です。ブランドや基本的なプラットフォームはリーグが提供しますが、リスクは各チームが負うものですね。もちろんその方法でもいいですが、我々は直営店モデルを選びました。前者はセブンイレブンのような形態で、後者はユニクロやスターバックスのような形態をイメージしてもらえたらわかりやすいと思います。

各チームに「どちらをやりますか？」と聞いた答えの大半が「リーグが一括でやったほうがいい」ということでした。その意見とリーグの理事会で議論を重ね、リーグ主導でやっていくことにしました。当然、リーグがリスクテイクすることになります。ですが、新しいチャレンジは日本のスポーツ界には必要ですからね。やってみようとなりました。

──リーグ主導かクラブ主導は、以前から議論されてきたことですね。結果的に日本のプロリーグでは実例がない「直営店型」を発表したときはどのような反響がありましたか？

葦原　「新しいチャレンジは面白いですね」という意見は多いですね。一方で、「理解できない」というファンの声も一部ではあると思います。ただ、世の中に万能薬はないですから、すべてを解決する革新的なリーグ運営方法の正解があるわけではありません。

私たちが選択した「シングルエンティティ」（リーグ主導による経営）にももちろん、課題はたくさんあります。あくまでなにを優先し、どのリスクを選択するか、ということです。私たちは今回、「誰の、何のためにハンドボールをやっているのか」を何カ月も考え続けてきましたが、業界全体でなにを一番に考えていくべきか、リーグもチームも、選手もファンも、引き続きみんなで議論していけたらいいなと思います。

──新リーグ構想を発表後、ご自身の詳しいインタビューを特設サイトに掲載し、JHLがどのような未来を描いているかをはっきりと語っています。ファンやスポンサー、チームや選手に対して、しっかり伝えたという意図があったのでしょうか？

葦原　そうですね。理由の一つは、ファンの皆様に対して正確なメッセージを届けたかったこと。もう一つは、チーム関係者の多種多様なステークホルダーの方々に伝えたかったということ。「チーム関係者」と言っても、行政もそうでしょうし、企業内でもあらゆるポジションの方がいますから、きちんとこちらの意図を発信したいな、と。

そしてもう一つは、新規参入チームに伝えること。そういうチームが出てくるといいなと思っていますから、きちんと届けたかった。ただし、本当はもっと言いたいことがたくさんあったのですが、ディレクションなどを一生懸命やってくれた広報アドバイザーの方にいつも「（言い過ぎると）メッセージが伝わらない」と怒られるので、絞ってお伝えしました（笑）。

第3世代、シングルエンティティとは？

──では、“本当はもっと言いたかったこと”の一端を、お話しいただけたらと思います（笑）。今回、新リーグ構想の発表に向けて、さまざまな競技を研究されたと聞いています。2021年7月に発表され、今年1月からスタートした「JAPAN RUGBY LEAGUE ONE（ジャパンラグビーリーグワン）」については、どのように評価していますか？

葦原　基本的に「ナイストライ」だと思っています。ただし、同じようにリーグ運営を考えている立場からすると、「その先にあるものがなにか」というところが一番気になっています。将来的なプロ化を前提とした移行措置なのか、あくまでリーグ名とチーム名を変え、主管を明確に変えましただけ、ということなのか。その先のビジョンが最も気になります。

──どこが主管し、どう運営するか、どう未来を描くかは競技によっても様々ですよね。

葦原　その通りです。私たちが模索してきた過程で、各競技の実態を可視化しました。

（資料提供：日本ハンドボールリーグ）

これをご覧いただくとわかるように、競技団体には「第1世代」と「第2世代」があって、第1世代は県協会が主体となっているものです。

その主管が徐々にチーム（実業団）へと移っていき（第1世代後半）、第2世代では、運営法人化しプロリーグになっていく。どの競技団体もほぼ同じ流れです。バスケットボールも、ご存じの方は多いかもしれないですが、日本バスケットボール協会（JBL）所属の県協会が主体だったものが徐々にチーム主管へ変わり、トヨタ自動車や東芝などが、自分たちで観客動員やスポンサー集めをやるようになりました。でも、はっきり言ってあまり変わらなかった。これではいけないということで、2016年にチームを法人化し、プロリーグとして再構築して、大きなムーブメントを起こしました。

バレーボールの場合は、リーグの法人化は早かったですが、主管をチーム側に移管し、第1世代（後半）の状態。ラグビーは、第1世代（前半）だったものをいったんプロリーグ（第2世代）に振るということでしたが、最終的には法人化を義務としないチーム主管になりました。

この流れで改めてお伝えすると、ハンドボールは、①実業団主管（第1世代後半）でもいいし、②チームを法人化したプロリーグ（第2世代）でもいいし、別の手法として「③リーグ主導（第3世代）」でやるパターンもあるなかで、どれをやりますかという議論をしてきたということです。

メリット・デメリットはそれぞれにあります。①は、ローリスク・ローリターン。正直このモデルで大成功させた事例はまだないと思っています。②は、ＪリーグやＢリーグのように法人化する方法です。③は、リーグがすべてを一括でやる方法。最終的に、③を選びました。

そこで先ほどお伝えしたように、「誰の、何のために」というシンプルな問いかけを、繰り返し行ってきました。ですから話を戻すと、ラグビーが今後どうしていきたいかが一番大きなポイントになるわけです。「誰の、何のためにラグビーをやるのか」ですね。

──リーグが主導する「シングルエンティティ」は、アメリカのリーグが採用していますが、やはりリーグ側のリソースが求められそうですね。その点はいかがでしょうか？

葦原　シングルエンティティといえば、メジャーリーグサッカー（MLS）なのでかなり調べました。その実態を見ると、チームビジネスに関しては、チームスタッフがやっています。契約上、リーグが全権利を持っているけれど、業務委託で渡しているということです。

一方で、メジャーリーグやNBAの場合、すでに「権益はチーム側にあります」と定義づけされている。実態は、NBAや今の日本プロ野球（NPB）、Ｊリーグに近い形ですね。

それらを踏まえつつ、ハンドボールリーグのやり方の詳細を今後考えていきますが、実際にリーグ側の人間が全国を飛び回る形だろうと思います。リーグが権利を持つだけでなく、直接参画する。いろいろ調べましたが、このやり方は世界でも類を見ないモデルのようです。

──新リーグは2024年からスタートしますが、前年はどういう取り組みをしますか？

葦原　事務局中心で検討を進めています。ただし、7月から始まる新シーズンは、基本的に劇的な変化を打ち出せるわけではありません。権利・権益も今までの延長線上にあるものです。一方で、シングルエンティティで考えている大きなテーマの一つである「スーパーDX」（全データ一括管理）などは、テストケースでもいいので、個別で少しずつ動き始めないといけないと思っています。